豪雨災害に備えよう!【名古屋ポスティングサービス】

昨晩は山形県や秋田県、宮城県では災害級の豪雨に見舞われ各地の河川での氾濫などもありこのことから道路の陥没、交通機関の大きな乱れもあり心配な夜を過ごされた方も多かったかと思います。

特に山形県の日本海側では2回にわたり大雨の特別警報が発令されるなど、被害に遭われた方も多かったことと思います。現在も緊急安全確保が発令されており心配ですね。

地球温暖化と言われる昨今、海水温の平均的な上昇に伴い数十年前とは比べ物にならないほどの酷暑や今年に至っては例年より短い梅雨ということもあり、年々異常気象というニュースを目にします。

関東に限らず全国的に「ゲリラ豪雨」と言われる突然の大雨。一昔前にも「夕立ち」と呼ばれる一時的な雨もありましたが今やまさに「ゲリラ」というのに相応しい雨の降り方となっています。

自然災害→すぐにやってきます。

このゲリラ豪雨の際に心配となるのが「洪水」です。この洪水には様々な要因があり、河川の氾濫や増水、下水道の排水が降雨に追いつかなくなりマンホールからの逆流、さらには生活排水の容量を超える降水によって引き起こされる床上床下浸水など。

また落雷によって起こる停電なども生活を阻害する自然災害による被害が考えられます。

こういった自然災害に関して各都道府県では「ハザードマップ」というものを作成しインターネットなどで公開したり、ハザードマップそのものを作成し各ご家庭に配布しています。当社でも役所からの依頼でハザードマップのポスティングを行った経験もあります。

東京都建設局洪水ハザードマップ 

横浜市洪水ハザードマップ   

川崎市洪水ハザードマップ 

千葉市地震・風水街ハザードマップ(WEB)

この様に各行政では事前に危険な場所や避難場所などについて広く告知していますが、一番肝心なことは実際に大雨や洪水、地震等の災害に遭った際にどの様に行動するか、各個人の意識も必要になると思います。

防災用品準備の意識は

各ご家庭で災害時に備える最も身近な方法ですが、防災関連用品の準備ではないでしょうか。そこで防災用品を実際に用意しているかの意識調査を調べてみました。

まずは非常食についてですが、非常食の備蓄率は日本全国で3年連続で増加しており59.9%。その一方で全く備えていないと答えた方は35.7%という回答です。これを地方別で見ると関東地方が74.0%で一番高く、最も低いのは東日本大震災に遭った東北地方の45.0%だそうです。非常食を備えていない理由として最も多かったのは「お金がかかる」や、「保管スペースがない」という理由が備えていない方の22.7%に上ります。調査前年に備えない理由で最も多かった「備えたいがつい忘れてしまう(19.6%)」というものを大きく超えています。逆に「準備している」と答えた方の中で食べた分だけ買い足すという備蓄方法である「ローリングストック」の実施率は22.0%となり過去最多となりました。

また前述したハザードマップを利用しお住まいのエリアでの災害リスクを確認している 方は43.8%に上ります。さらにそれらの中で実際に避難ルートや避難場所を足を運んで確認している方は15.1%にとどまっています。加えてつい忘れがちな「簡易トイレ」の準備をしている方は26.6%にとどまっています。トイレの問題も災害時には避けられない課題となっています。では実際に何を用意しているかの品目別ランキングですが、以下の様になりました。

最も多いのはやはり「飲料水」です。数十年前、「水」をお店で買うということは考えられなかったのですが、いまでは当たり前の様にコンビニやディスカウントストア等で飲料としての「水」を買うことができますし、手軽に用意できる備蓄物という考え方が大多数を占めている様です。断水が起きたりした場合、衛生を維持するために必要な水ですが、体内に水分を採り入れるために必要不可欠なみずですから飲料水がトップとなるのは十分理解できると思います。次いで「懐中電灯」、「レトルト食品」、「インスタント食品」、「缶詰」と続きます。やはり飲料や食料が防災用品の上位に来ています。

現状で準備していないとう方々が今後準備したいと考えられている防災用品のランキングも調べてみました。

すでに準備している方とほぼ同じですが、ここに「防寒着」や「下着」が加えられています。近年「寒さへの課題」や「衛生面の課題」も災害時には考えないといけないということがこの結果から見て取れます。

防災用品の必要性をどの様に広めるか

この様に防災グッズに対する考え方ですが、備えている人とまだ備えていない人で二分されていますが、備えていない人でも備える必要性は認識している様です。その必要性や防災グッズ及び防災用品の宣伝をポスティングで行うことも一つの「備え」につながるのではないでしょうか。行政が広くポスティングを利用してハザードマップの配布や防災訓練、防災イベントの告知を行なっていることもあり、ポスティングという広告宣伝手段は最も費用対効果の高いダイレクトマーケティングの手法と考えられています。

どの地域が効果的か、どの様なチラシを配布すれば良いか、等ポスティング・サービスがチラシのデザインから安価で高品質な印刷、的確なチラシ配布まで一括で提案します。暑く長い夏休みが終わると防災の日が来ます。その日までに防災用品備蓄率を上げることも「備え」につながるのではないでしょうか。

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